体験デザイン技術について

行動変革が全ての成果である


企業や社会などあらゆる組織における成果とは、全て自分たちにとっての「望ましい行動の総和」に他なりません。

企業にとっては、自社商品に共感し購買する・拡散するなどの消費者行動が売上となり、
社内においても、目指す目標に繋がる行動そのものが成果を生み出します。

これは社会全体にとっても同じことで、例えば、環境を破壊するも守るも、全ては市民の行動によるものです。

つまり、行動こそが全ての成果に直結しており、あらゆる組織活動とは、『共感行動の奪い合い』と弊社では考えます。

そこで私たちは、

『人を完全合理的経済人ではなく、限定合理的感情人である』とする行動経済学を基に、

ターゲットに深く共感してもらうだけでなく、「その共感を行動としてアウトプットしてもらう」までのステップを、
コンサルティングによる戦略設計とクリエイティブ実装まで一貫してサポートしております。


従来サービスとの2つの前提の違い


弊社サービスと従来・既存サービスとを分けるものは、そもそもの行動変革メカニズムへの前提の違いであり、大きく2つあります。

❶『自分ゴト化と行動』への考え方の違い

現在でも、「自分ゴト化することは、人の行動を変えるための手段/手法である」と考えている方は多くいらっしゃると思います。

しかし、本当に認知が変われば行動は変わるのでしょうか?


従来ではAIDMAのフレームがあるように、「行動は意識に従う」という考え方を前提にしていました。
しかし、「購入したい」という欲求や意向率と、実際の購入率には因果関係はありません。
とすると、「認知を変え自分ゴト化しよう!」としても、行動にまで結びつくかはわからないのです。

このことより弊社では、
「自分ゴト化」とは、ある体験の結果そうなった「状態」であり、人の行動を変える本質的な手法論ではないと考えています。

つまり、人を動かす本質は、ある認知を獲得するまでの一連の「体験」にあると考えます。

❷アプローチする対象の違い 

これまでは「行動を変えるには意識を変えよ」という考えのもと、意識を対象としたソリューションが多く提案されてきました。

しかし上で述べたように、行動は完全に意識に従属するわけではありません。

特に近年UI、UXが注目されているように、
私たちは実装されている仕掛けや仕組みなど、外部環境によって大きく行動を変化させられる側面があります。

弊社ではそういった特性を重要視し、
意識だけでなく、行動者を取り巻く『環境』にまでアプローチすることをサービスに組み込んでおります。



独自の体験デザインフレーム


弊社では、心理学・行動経済学・行動分析学・社会システム論などの学術研究をバックボーンに、独自の体験デザイン技術を体系化しております。

例えば、弊社社名の由来にもなっております『ABFLY』フレームは、
多くの体験設計に活用できる、有用かつ汎用性の高いものになっております。

こちらを基に、様々な事例研究もしておりますので、よければコラム:体験デザインLabもご覧ください。